新型コロナウイルス感染拡大防止に伴いイベントが中止・延期となっています。
当然、プロレス団体も大打撃を受けています。予定されていた興行は軒並み中止。団体だけでなく身体を資本としているレスラーは非常に厳しい状況が続いています。
過去に前例のない今回の災害に対して、プロレス団体はどのような対応を行っていけばいいのでしょうか
プロレス7団体が馳浩衆議院議員に要望書を提出！
2020年4月15日、プロレス7団体より新型コロナウイルスの対策に関する要望書が提出されました。
15日、自由民主党に所属するプロレスラーの馳浩衆議院議員のもとへ、株式会社ブシロード取締役・木谷高明氏からプロレス団体を代表して要望書が提出された。
馳浩議員を訪問したのは、新日本プロレス、全日本プロレス、プロレスリング・ノア、DDTプロレス、スターダム、ワールド女子プロレス・ディアナ、東京女子プロレスの7団体。文部科学省や経済産業省の担当も同席する中、内容としては『新型コロナウイルス感染症対策に伴う検査キットの早期普及』・『自粛による年間契約選手の休業補償』を求める要望書を提出した。
引用：バトルニュース
一般的なレスラーの契約形態だと休業補償を受けることができないため、正社員相当で受給できるよう検討を要望するものです。
馳議員は新日本プロレスや全日本プロレスで活躍した元プロレスラーということもあり、レスラーの雇用形態は十分に理解しているので馳議員の手腕でプロレス界が救済される事を期待したいです。
ここで、私が注目したのは馳議員が団体の代表であった株式会社ブシロード取締役の木谷氏にプロレス団体のコミッショナーの提案を行っています。
各々の団体で各々のルールでスタートしているところへ、統一したコミッションを作るのは非常に難しい面はあると思います。しかし実現すれば業界の発展に繋がる動きにではなるのではないでしょうか
今、できること
新日本プロレスの売上は2019年7月期54億1600万円で過去最高の売上を達成しています。その要因の一つが新日本プロレスワールドの動画配信です。月額999円のサービスで会員が10万人いるというから驚きです。会社の売上の20％がこのサービスなのです。
興行が行えない現状、このビジネスモデルは大きいです。『プロレスリング・ノア』もサイバーエージェントのグループ化したことで積極的に動画を配信しています。
動画配信だけでなく各団体や選手も今できることを必死で行っています。リスクもある中、無観客での試合を行っています。
しかし、業界が自粛を求めている中で会場探しをするのもかなり困難なようです。動画配信を流すにも試合のストックがなければ、動画を増やせずファンも離れていく可能性があります。
過去の動画配信にも限界があります。選手にも入って頂き動画のアイデアも色々と出していくといいと思います。
結局、最終的には選手が肝なのです。
小さなプロレス団体では、そのような動画配信サービスがないところがほとんどです。収益化されるまでのハードルはありますが愛媛プロレスのようにYouTubeを活用して試合の配信を行っている団体もあります。
朝倉未来が愛媛プロレスのリングに上がっているのは驚きでした。興味がある方は見て下さい。
全プロレス団体が協力するとき
今回のコロナ災害に直面して思い出したイベントがあります。東日本大震災復興支援チャリティープロレス 「ALL TOGETHER」です。新日本プロレス・全日本プロレス・プロレスリングノアのメジャー3団体による初の合同興行として2011年8月27日に開催されました。
当時、日本武道館に17,000人超満員札止めの大盛況となりチケットやグッズの販売等で総額5,827万3,560円を日本赤十字社へ受け渡しています。
今回の新型コロナウイルスは状況が異なりますが、今こそ全プロレス団体が協力をして同じような興行を開くことができれば、プロレス業界自体の発展に繋がるのではないでしょうか
馳議員が提案したコミッショナー制も合わさると動きを加速させることができると思います。
もしかするとRIZINの榊原CEOが掲げている格闘メガイベントにも繋がる？
そうなるとすごいですね・・・
最後に
正直、新型コロナウイルスが落ち着く日が来るのか、共存していかないといけないのか、誰もわかりません。
ただ、ずっと今のままということはありません、団体も選手も今できることを淡々とやることが大事です。
ファンの私はプロレスが日常に早く戻ってくることを願います。それまでは、棚橋弘至の言っているプロレス貯金を貯めておきたいと思います。
